「年金は繰り下げて増やした方がお得」 「人生100年時代だから、70歳まで我慢すべき」
世間ではよくこう言われますが、本当にそうなのでしょうか？
最近、税金のプロである「脱・税理士スガワラくん」のYouTube動画を見て勉強したところ、その常識が覆されました。税理士ならではの視点である「税金」と「手取り率」で考えると、全く違う正解が見えてきたのです。
今回は、動画で学んだ「損をしない年金の受け取り方」をシェアします。
結論：迷ったら「早くもらう（繰り上げ受給）」が正解
動画の結論から言うと、「年金以外の収入がないなら、60歳から早くもらった方が得」という内容でした。
一般的には「繰り下げて増額」が推奨されがちですが、菅原氏によると、「迷ったら早くもらう」がベターだそうです。
その理由は、単なる受給総額の計算だけでなく、「税金の仕組み」と「健康寿命」にありました。
理由1：長生きリスクの損益分岐点は「81〜82歳」
まず、基本の数字をおさらいです。標準は65歳受給ですが、早めることも遅らせることもできます。
• 早くもらう（繰り上げ）：1ヶ月早めるごとに0.4%減額。60歳からもらうと24%減額。
• 遅くもらう（繰り下げ）：1ヶ月遅らせるごとに0.7%増額。70歳からもらうと42%増額。
「42%も増えるなら待つべきでは？」と思いますよね。私もそう思っていました。
しかし、受給総額が逆転する（遅くもらった方が得になる）分岐点は、約81〜82歳だそうです。
• 82歳以上生きる自信がある → 遅くもらうのがお得
• 自信がない → 早くもらうのがお得
日本人の平均寿命（男性81歳、女性87歳）を考えると、男性はかなりギリギリのライン。さらに健康寿命（元気に動ける年齢）は男性72歳、女性75歳です。
「お金は元気なうちに使わないと意味がない」と考えると、80代後半でお金持ちになるより、60代から受け取って楽しむ方が賢い選択と言えそうです。
理由2：衝撃の事実！「もらう額を減らした方が手取り率は高い」
ここが一番の学びでした。 年金は「雑所得」として、所得税と住民税がかかります（ここを忘れがち！）。
日本の税金は累進課税なので、年収が高ければ高いほど、税率も高くなります。
• 遅くもらって年金額を増やす
◦ 額面は増えるが、税率も高くなる。
◦ 結果、税金でガッポリ引かれ、手取りの割合（率）は減る。
• 早くもらって年金額を減らす
◦ 額面は減るが、税金が安く済む（または非課税になる）。
◦ 結果、手取りの割合（率）は高くなる。
菅原氏いわく、「年金だけの生活なら、あえて早くもらって年収を低く抑え、手取り率を上げた方がいい」とのこと。これは目からウロコでした。
パターン別：最適な戦略はこれだ！
動画では、状況別に「どう動くべきか」の最適解も解説されていました。
1. 仕事を辞めて収入がない人
→【60歳からの繰り上げ受給】がおすすめ 収入がないなら、税率の低い60歳から受け取り、そのお金を資産運用に回して増やすのも一つの手だそうです。
2. 65歳以降もバリバリ稼ぐ人（社長や現役会社員）
→【繰り下げ受給（引退してから受給）】がおすすめ ここが注意点です。給与収入がある時に年金をもらうと、「給与＋年金」で税率が跳ね上がります。
さらに収入が多いと「在職老齢年金」の制度で年金がカットされるリスクもあります。 「働いている間は年金をもらわず、引退して収入がなくなってから年金をもらう」のが、税金を抑えるコツだそうです。
3. 【裏技】60歳で定年退職する場合
→【失業手当 → 年金】のコンボが最強 60歳で辞めたら、まずは「失業手当」をもらいます（これは税金がかかりません！）。失業手当と年金は同時にもらえないので、「失業手当をもらいきってから（62歳頃）、年金を繰り上げ受給する」のが最も無駄のない最強プランとのことでした。
まとめ：自分の「引退時期」で決めよう
今回の動画で学んだ結論は以下の通りです。
• 働かないなら、早くもらう。
• 働くなら、引退してから遅くもらう。
• 迷ったら、早くもらう（約81歳まで生きないと元が取れないから）。
ちなみに、実際に繰り上げ受給（早め）をしている人は全体の約1割、繰り下げ（遅め）をしている人は約2％しかいないそうです。
「将来年金制度が変わるかもしれない」「減額されるかもしれない」というリスクを考えても、「もらえるものは早くもらっておく」のが精神衛生上も良さそうだと感じました。
皆さんも、なんとなく65歳を待つのではなく、ご自身の「働く予定」と合わせてシミュレーションしてみてはいかがでしょうか？
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